【第一回】動画配信（VOD）市場動向レビュー
・ レンタルビデオビジネスはあと3年も持たない
・ いずれテレビはなくなる
等、これまで遠い未来の話として囁かれてきた悲観論がいよいよ現実味を帯びてきました。
簡単にこれまでのVOD市場の変遷を振り返ると、
1998年、米：Netflix社により【サブスクリプション型オンラインDVDレンタル】サービスが開始され、
インターネットを利用した動画配信サービスや設置型（宅配形式）のDVDレンタルサービスは米国で圧倒的な支持を得て急伸しました。
これらマーケットの変化により、2010年には、米国最大手のビデオ・DVDのレンタルチェーングループ、
ブロックバスターが破綻する迄に至りました。
日本国内では、2002年よりレンタルビデオチェーン大手の株式会社ゲオが展開する【ゲオランド】が
先駆けとなり、米国と同様に複数の企業が参入。
2007年前後には、これら参入企業の多くがマーケット拡大を目指しTVCMを始め積極的なプロモーションを行う事で一般認知も向上し利用者が急増。
これらマーケットの変化により、2007年を基点にレンタルビデオ市場は、4年間で約1,000億円程度
（2007年:3,600億円 ▶2011年:2,600億円※）の市場規模が消失しました。
そして2007年と同様に昨年より、VODサービスを提供する多くの事業社が積極的なプロモーションを開始。
これらVODサービスは、スマホやタブレットの一般化や、Googleが開発したChromecast（クロームキャスト）、Amazonが提供するAmazon fire TV等の専用デバイスにより、TVとVODサービスの親和性が形成され家庭でも気軽に映像作品を楽しむことが可能となりました。
【主なVODサービス】
（１）専業事業者系
Hulu
Netflix など
（２）携帯キャリア系
dTV
auひかり など
（３）放送局系
NHKオンデマンド
TVer（ティーバー） など
（４）IT企業系
DMM.com
AbemaTV
GYAO!ストア など
（５）プラットフォーム系
amazonプライムビデオ
iTunes Store
各配信事業者は、単純なパッケージコンテンツのレンタルビジネスのみならず、テレビ局との資本提携や、
オリジナルコンテンツの制作にも力を入れ始めており、配信事業者独自の個性を確立し差別化を進めています。
現在のVOD市場は、【サブスクリプション型オンラインDVDレンタル】がもたらした変革時期と同様の様相を呈しており、その影響は限定されたレンタルビデオ市場への影響のみならず、テレビを軸とした様々な市場に対しても様々な変化を与えつつあります。
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今後はVOD市場動向を連載でお届けします。
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※引用元
Business Journal
2013.03.24更新
「TSUTAYAとゲオ泥沼競争の果てに…ビデオレンタル業界がヤバイ！」
http://biz-journal.jp/2013/03/post_1744.html